業務の効率化や待ち時間短縮のため、
セルフレジの導入を検討しているクリニックもあるのではないでしょうか。
この記事では、セルフレジの種類や、
導入のメリットとデメリットについて説明します。
「レジ締めに時間がかかって残業時間が増えてしまう」
「受付のスタッフが足りず困っている」
といった悩みがある方は、ぜひ参考にしてみてください。
セルフレジの種類や特徴とは
セルフレジにはさまざまな種類があり、
メーカーによって呼び名が異なる場合があります。
ここでは、無人で会計が完結するものを
「フルセルフレジ」、
会計時にスタッフの立ち会いが必要な
ものを「セミセルフレジ」として、
それぞれの特徴について紹介します。
・フルセルフレジ
フルセルフレジは、会計を患者さん自身が
一人で行うことができる機械です。
メーカーによっては、自動再来受付機能が
搭載されていたり、診療明細書や
処方箋引換券を自動発行できたりするモデルがあります。
高機能なものほど導入にコストが
かかりますが、受付業務の負担を大幅に軽減できるでしょう。
・セミセルフレジ
セミセルフレジも会計をサポートする機械
ですが、フルセルフレジとは異なり
会計時の患者さんの呼び出しや、レジの操作はスタッフが行います。
支払い方法は機種によって異なりますが、
患者さん自身がレジに金銭を投入する
タイプと、スタッフが金銭を預かって
レジに投入するタイプがあります。
機能面ではフルセルフレジに劣りますが、
導入や運用にかかるコストは抑えることができるでしょう。
セルフレジを導入するメリット
クリニックでセルフレジを導入すると、
下記のようなメリットが期待できます。
・業務を効率化できる
会計にかかる時間や手間を減らすことが
できるため、空いた時間は患者対応など、
ほかの業務にあてることができます。
電子カルテやレセプトコンピューターと
自動連携できればレジ締めも簡便に
なるため、時間外労働の削減につながるでしょう。
・会計やレジ締めに伴うトラブルを防げる
レジの打ち間違いや、釣り銭の渡し間違い
など、会計に伴うトラブルを防ぐことができます。
一般的なレジに比べてセキュリティ性が
高いため、スタッフが売上金を持ち出す
など、不正行為の防止にもつながります。
・会計までの待ち時間を短縮できる
セルフレジ導入によって会計にかかる時間が
短くなれば、患者さんの待ち時間も減らすことができます。
待合室の混雑緩和や、待ち時間へのクレーム対策に役立つでしょう。
・感染予防対策になる
患者さん自身で会計を行うタイプの
セルフレジであれば、スタッフが現金に
触れる必要がないため衛生的です。
機種によっては電子マネーやQRコード決済
など、非接触支払いに対応することも可能です。
・イレギュラーな会計にもスムーズに対応できる
セルフレジのなかには多言語対応の機種が
あるため、日本語が話せない外国人患者さんの会計にスムーズに対応できます。
また、家族やきょうだいで一緒に受診した
場合には、複数人の会計をまとめて処理することができる機種もあります。
実際にセルフレジを導入したクリニックでは、
「受付スタッフの残業時間を減らすことができた」
「会計業務が効率化されて接遇に力を入れられるようになった」
といった効果が得られているようです。
セルフレジを導入するデメリット
一方で、セルフレジの導入にはデメリットがあることも理解しておきましょう。
・導入や運用にコストがかかる
一般的なレジに比べて、機器の購入や
メンテナンスなどにかかるコストが高くなります。
費用を抑えたい場合には、必要最低限の
機能を搭載した機種を選ぶなどの工夫が必要です。
・個人情報漏洩や不正利用のリスクがある
電子カルテやレセプトコンピューターと
連携する場合、セルフレジをインターネットに接続する必要があります。
個人情報や決済情報が漏洩したり、
不正利用されたりするリスクを考慮し、
セキュリティ対策は万全にしておきましょう。
・新紙幣や新硬貨に対応できない
頻繁に起こることではありませんが、
新しい紙幣や硬貨が発行された場合には、
セルフレジで使用することができません。
両替や新しい機器への入れ替えが必要になるでしょう。
セルフレジ導入後はスタッフや患者さんが
操作に慣れるまで、受付業務に多少の混乱が生じるかもしれません。
故障や操作上のトラブルが起こる可能性も
あるため、セルフレジの導入に不安がある
場合は、サポート体制が手厚いメーカーを選ぶと良いでしょう。
導入目的や予算に応じて自院にあったセルフレジを選ぼう
セルフレジの導入は、
クリニックと患者さんの双方にさまざまな
メリットをもたらしますが、導入目的にあった機種を選ぶことが大切です。
まずは目的や予算を決めて、自院のニーズに合う機種を探してみましょう。
コスト面で不安がある場合には、
助成制度の活用を検討してみてはいかがでしょうか。
指定要件を満たせば、
「働き方改革推進支援助成金」や
「IT導入補助金」
といった制度を利用できる可能性があります。
助成金や補助金の申請には時間を要するため、早めに準備を進めておきましょう。
看護師 K.Y
