厚生労働省によると、2018年末の看護師の男女別構成割合は
男性看護師が7.2％、女性看護師が92.8％ だったそうです。
男性看護師が増えてきているとはいえ、まだまだ女性の割合が
高くなっています。
特にクリニックは女性が多い職場です。
関連の深い、産休・育休の制度についてみてみましょう。
産前産後休業 ・育児休業とは
スタッフは妊娠・出産に伴う休暇を
取得する権利があります。
正確には「産前産後休業」といいます。
•産前休業：出産予定日の6週間前
•産後休業：出産の翌日から8週間
（平成29年10月改正）
という決まりがあります。
産休は、女性であればだれでも取得できる制度です。
また、正社員だけでなく、パート・派遣社員でも取得可能です。
また、出産後は 育休も取得できます。
1歳に満たない子どもを育てている場合、
男女に関わらず会社に申し出ることにより取得可能です。
1歳6ヶ月以降も保育園に入れない
などといった場合は、2歳まで延長することが可能です。
ただし、育休には取得するための条件があり、
男女ともに取得できる一方、産休のように「だれでも
取得できる」といったものではありません。
これが産前・産後休業と、育児休業の大きな違いと
言えるでしょう。
医療従事者の業務改善がのぞまれている
多くの医療従事者は、人員不足のため休みが取りにくい
傾向があります。
ひとりが休んでしまうと代わりの人がいない、
手配できないといったことも聞かれます。
しかし、適度に休みを取らなければ、
ストレスや疲れが溜まる・家庭と仕事との
両立が難しくなり退職を選択せざるを得なくなる…
など両者共に望まない結果となってしまうかも
しれません。
クリニックの運営がスムーズにいかなくなれば、
患者さんにも影響が出てしまう場合もあるでしょう。
これらの問題を少しでも解消するためにできることは
何かあるでしょうか？
環境の整備
育休を延長する最も多い理由には、
「預け先が見つからない」ことが挙げられます。
このような場合の解決策の一例としては
以下のものが考えられます。
・院内保育所をつくる
・近隣の保育所と連携し、費用の一部を負担する
簡単にできるものではありませんが、
実際にこういった取り組みにより、スムーズな職場復帰を
支援しているクリニックもあります。
また、ある病院では、育児・介護に関わらず
「短時間正職員」の制度を導入したところもあります。
もし、フルタイム働けるようになったら、
もとの正職員に戻ることも可能とし、多様化する
働き方に対応しています。
残業についても配慮が必要となります。
繁忙期や患者さんの状態によっては時間通りに仕事が終わらず
頻繁に残業となってしまうといったケースもあるでしょう。
勤務時間の調整や残業の免除等、該当するスタッフに
合わせた勤務形態を考えましょう。
しかし、他のスタッフに業務がそのまま振り分けられて
しまうと、大きな負担がかかってしまう危険性があります。
業務負担が大きくなり、不公平感が強まってしまうと
人間関係にも響いてきてしまうかもしれません。
個人差はありますが、産休・育休は実際の休職まで
期間があることが多いので、関連するスタッフと
あらかじめ業務分担やルールを決めておくと良いでしょう。
出産・育児にともなうスタッフの負担は、
仕事にも大きく影響を与えます。
その都度新しいスタッフを雇っていては、
なかなかスタッフも育ちません。
スタッフの状況の変化に柔軟に対応し、共に
クリニックを支えていくチームの一員として
長く勤務ができる環境を整えるためにできることを
検討してみてはいかがでしょうか。
