知っておきたい!国が推進する「アピアランスケア」とは

日本人の2人に1人は一生のうちにがんと診断される時代です。
そのため、かかりつけ患者さんが
がん治療を受けていることは珍しくないでしょう。

社会生活を送りながら治療を受ける
がん患者さんが増えたことなどにより、
近年は患者さんの「外見へのケア」に注目が集まっています。
厚生労働省の第4期がん対策推進基本計画
にも示されているように、国は
「アピアランスケア」に関する相談体制や
情報提供体制の構築を図る意向です。

本記事では、かかりつけ医として
知っておきたい「アピアランスケア」の
定義や種類、相談先についてご紹介します。

がん患者さんは治療による見た目の変化に悩んでいる

「アピアランスケア」とは、
「医学的・整容的・心理社会的支援を用いて
外見の変化に起因するがん患者の苦痛を軽減するケア」です。

国立がん研究センターが提唱する造語で、
がんやその治療に伴う外見の変化に悩む
患者さんや家族に対して、多職種の医療者が
支援することを意味します。

アピアランスケアには、
外見への介入・心理的な介入・社会的な介入
の3つのアプローチがあります。
それぞれ、以下で解説します。

  • 外見への介入

外見への介入とは、がん治療によって
変化した外見を自分らしく、
社会生活しやすいように整えることです。

皮膚科や形成外科での治療、
ウィッグやカバーメイクを用いた
外見へのケアなどが含まれます。

  • 心理的な介入

脱毛や浮腫といった外見の変化があると、
「みっともない」「恥ずかしい」と
感じてしまう患者さんもいるでしょう。

心理的な介入では、患者さんの自己認知、
身体認知、社会認知などへ
働きかけることで、外見の変化に伴う
心理的な負担を軽減します。

  • 社会的な介入

患者さんは、がんであることを
周囲の人に打ち明けることで
「これまでと同じように接してくれるか」
「同情されたり気を遣われたりしないか」
といったことが気になります。

社会的介入では、外見が変化した後も
対人関係を保ち、安心して社会生活を
送るための方法について検討します。

がんや治療によって外見の変化が起きても、
患者さん自身が気にならない場合には、
アピアランスケアを無理に行う必要はありません。
また、アピアランスケアの目的は
「外見が変化しても自分らしく過ごせること」
であり、がんになる前と同じ状態に
戻ることを目指すものではないのです。

がん治療による副作用とアピアランスケアの具体例

ここからは、がん治療によって起こり得る
外見の変化と、「外見への介入」の一例を紹介します。

  • 脱毛

髪の毛の脱毛には、帽子やウィッグ、
バンダナなどを使用します。
髪の毛が薄くなる程度であれば、
薄毛用パウダーで対応できることもあるでしょう。
眉毛やまつ毛の脱毛は、メイクやメガネで
目立ちにくくすることが可能です。

  • 傷跡

外科的治療後の傷跡をカバーする際は、
帽子やネックウォーマーなどの衣類、
カバーメイク、エピテーゼ(※)などです。
 ※失われた身体の一部を人工の材料を使って補う技法

形成外科や皮膚科で治療を受けるという
選択肢もありますが、美容上の理由で
受ける治療は健康保険の適応にならない
ケースがあることに注意が必要です。

  • 肌や爪の変化

白斑や皮膚炎といった肌の変化には、
保湿中心のスキンケアを行い、
紫外線などの刺激を避けることが大切です。

肌色の違いが気になる部分は、
メイクや衣類でカバーします。
爪が変色したり、薄くなったりした場合は、
マニキュアやネイルオイル、
ハンドクリームなどを使って保護します。

  • 乳がん術後の変化

乳房切除術などによる見た目の変化を
整える際には、ブラパッドやエピテーゼ
といった補整具を使用します。
周囲の目が気になりやすい浴場や
サウナを利用するときには、
専用入浴着の着用を許可されている
場所を選ぶと良いでしょう。

がん治療に伴う外見の変化は個人差があり、
最適な対処法もそれぞれ異なります。
しかし、アピアランスケアについて
専門的な助言ができる医療者はまだ少なく、
人材の育成が課題となっています。

近隣のアピアランスケア相談窓口をチェック!

アピアランスケアに関する相談窓口には、
全国のがん診療連携拠点病院や
小児がん拠点病院などにある、
がん相談支援センター、保健センターなどがあります。

アピアランスケア専用の窓口を設けている
病院もあるため、クリニック近隣の相談窓口を確認してみましょう。
また、アピアランスケア支援事業を
実施している自治体に居住していれば、
医療用ウィッグや乳房補整具などの購入費用が助成されます。

がんによる外見の変化に悩んでいる
かかりつけ患者さんがいる場合には、
主治医への相談を促すとともに、
活用できる社会資源を紹介すると良いかもしれません。

看護師 K.Y

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